スタッフブログ

兄弟で収入合算できますか?

2019/02/27

住宅金融支援機構(フラット35)では申込ご本人と要件にあてはまる方の収入を合算して申込することができます。

①申込人の直系親族、配偶者もしくは婚約者または申込人と内縁関係にある方(1名のみ)

②申込時の年齢が70歳未満の方

③申込ご本人と同居される方

④連帯債務者となる方

 

通常、住宅金融支援機構の場合、兄弟合算は基本的に行いません。(他の金融機関も同様です)

①の配偶者や親子関係(義理の親子含む)の場合のみです。

但し、住宅金融支援機構の場合、直系親族に当該する方がいない場合に限り、兄弟で収入合算をすることが認められております。

注)ご兄弟であることや、他に直系親族の方がいらっしゃらないことを証明いただくため、戸籍謄本など公的証明資料が必要となります。

【ポイント】

基本的には兄弟合算はできません。

ただ、債務者の直系親族の方がいらっしゃらない場合に限り、ご兄弟での収入合算が認められております。

戸籍謄本など直系親族の方がいないことが確認できる公的資料が必要となります。

 

わからないことは是非、グッドホームまで(^_^)/

 

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返済支援キャンペーン♪

2019/02/25

先日ご紹介した『返済支援キャンペーン』の対象物件に

新しい物件が追加されました!!

返済支援キャンペーンとは、

月々30,000円を3年間、合計108万円

グッドホームがサポートさせていただくものです♪

3月10日までにご契約されたお客様が対象になりますので、

気になる物件へのお問い合わせは、お早めにご連絡ください(^_^)/

追加物件は、

・和合前田分譲 A棟

・和合前田分譲 B棟

・北山台分譲

お問い合わせ、お待ちしております(^_^)/

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優先順位を決められない時、こんな視点で考えてみませんか?

2019/02/25

新居の間取りや設備等を考えるのって楽しいですよね。

 

ただ、家族それぞれに叶えたい要望があるので、予算の範囲内で全てを叶えることはできません。

 

やむを得ず、優先順位をつけて取捨選択をするのですが、これが意外と難しい作業なんです。

 

 

皆さん、優先順位を決める際、私が最も大切にしたいのが住宅ローンを契約する人の要望です。

 

ご主人のみで契約する場合が多いでしょうが、奥様と二人で、奥様のみで、というパターンもあります。

 

どのパターンでも、契約するにはそれ相応の覚悟が必要です。

 

住宅ローンは、ほとんどの人にとって人生で最も大きい借金ですからね。

 

 

 

 

「契約書に記入する時、手の震えが止まらなかった」

 

「本当に返済できるのか不安で、契約前は眠れない日が続いた」

 

という人がいます。

 

その覚悟に報い、感謝の気持ちを示すなら、契約者の要望を最優先しても良いのではないでしょうか。

 

(とはいえ、あまりに突拍子も無い要望なら家族会議が必要ですが^^;)

 

 

そのほかの要望に対して優先順位を決める場合は、

 

・使用頻度はどれくらいか

 

・どれくらいの期間、その目的で使うのか

 

・その後の使用方法は?

 

という視点でも考えてみましょう。

 

 

例えば、

 

「視線を気にせずバーベキューをしたいから屋上庭園が欲しい」

 

という要望。

 

・春と秋の過ごしやすい時期に年数回程度

 

・子供が巣立つまでは毎年

 

・巣立った後は、帰省時にタイミングが合う時だけ

 

・バーベキュー以外、特にしたいことは無い

 

という感じに書き出してみます。

 

 

例えの2つ目は「子どもそれぞれに個室を」という要望。

 

・子どもが巣立つまで毎日使う

 

・巣立った後、壁を取り除いて一部屋にし、

 

夫婦どちらかの寝室兼趣味の部屋にする

 

 

こんな風に書き出してみると、考えを整理しやすいですよね。

 

皆さん、優先順位を決められなくて困った時は、

 

ぜひ試してみてください。

 

わからないことは是非、グッドホームへご相談ください(^_^)/

 

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フラット35 子育て支援型について

2019/02/22

今回は、『フラット35 子育て支援型』について、Q&A形式でお伝えします。

子育て支援とは、子どもの環境の整備を促進するために、子育て支援に積極的な地方公共団体と住宅金融支援機構が連携し、地方公共団体による財政支援を目的とし、併せてフラット35の借入金利を一定期間引き下げる制度です。

「フラット35子育て支援型」の良いところは、フラット35Sと併用して金利優遇が受けられることです。

 

Q:「フラット35子育て支援型」はどんな人が対象になりますか?

 

A:住宅金融支援機構と連携する地方自治体が次のいずれかの事業を実施しており、その事業により補助金交付の対象である場合、ご利用いただけます。

次のいずれかの場合における補助金交付の財政支援

●若年子育て世帯が住宅を取得する場合

・対象となる子育て世帯の要件(子の年齢等)は、各地方公共団体が個別に定めます。

●若年子育て世帯と親世帯が同居または近居するために住宅を取得する場合

・対象となる子育て世帯・親族世帯の家族構成、同居を行うために必要な住宅の要件、近居の場合の距離等は、各地方公共団体が個別に定めます。

(注)事業の詳細は、各地方公共団体が地域の実情を踏まえて、個別に決定します。

 

 

Q:「フラット35子育て支援型」は利用するメリットがありますか?

 

A:フラット35子育て支援型は、子育て支援に積極的な地方公共団体のマイホーム取得者に対する財政支援とセットで、フラット35の当初5年間の借入金利を年0.25%引き下げる制度です。

「フラット35子育て支援型」のメリットはフラット35Sと併用して金利優遇が受けられることです。

(注)子育て支援型を利用する場合には、地方公共団体が発行する利用対象証明書の提出が必要です。(交付手続き可能な地方公共団体はフラット35サイトに掲載してあります。)

(注)住宅金融支援機構と協定を締結し、連携している地方公共団体に限ります。

(注)地方公共団体において、予算金額に達するなどにより、利用申請書の受付が締め切られた場合、フラット35子育て支援型はご利用できません。

(注)地方公共団体の予算枠については、地方公共団体へお問い合わせください。

(注)住宅支援機構については、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付終了の3週間前までにフラット35サイトでお知らせします。

(注)借換融資にはご利用できません。

詳しくはフラット35サイトをご確認ください。⇒こちら

 

Q:「フラット35子育て支援型」のお申込の手順を教えてください。

 

A:「子育て支援型フラット35」は、地方公共団体で申請します。

①お住まいの(住む予定の住所地)地方公共団体に「フラット35子育て支援型」が利用できるか確認する。

②お住まいの(住む予定の住所地)地方公共団体に「フラット35子育て支援型」の証明書発行要件を確認する。

③「子育て支援型フラット35」の申し込みをする。

④フラット35子育て支援型利用対象証明書を申請する。

⑤フラット35子育て支援型利用対象証明書を発行してもらう。

⑥取扱い金融機構(お申込先)へフラット35子育て支援型利用対象証明書を金消契約までに提出する。

※申請方法や必要な提出書類などは、各地方公共団体の窓口へご確認ください。

 

●フラット35Sとの併用が可能なため、さらに大きく金利を引き下げる可能性がある優遇プランです。

●フラット35子育て支援型を利用する自治体は、子育て環境の整備、住宅購入の補助金など財政支援を行っている前提になっているため、それらのメリットを受けられる可能性が高い。

 

 

まずは、お住まいの(住む予定の住所地)地方公共団体へ「フラット35子育て支援型」を利用できるか、確認してみてください!!

 

わからないことは是非、グッドホームまでご相談ください(^_^)/

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マイホーム購入時に利用する住宅ローンについて

2019/02/20

今回は、マイホーム購入時に利用する住宅ローンについて、Q&A形式でお伝えしていきます。

 

Q:住宅ローンの金利って何を考えればいいのでしょうか?

 

A:住宅ローンの金利には大きく分けて2つのタイプがありますので整理してみましょう。

まず1つめは『変動金利』と呼ばれるものです。

変動金利は「返済期間中の借入金利が変動」することが大きな特徴です。

住宅ローンの変動金利は、1年に2回の見直しがあります。(5月と10月)

ただし、その都度見直しの金利の適用の「支払額」となる訳ではなく、金利は都度変更されておりますが、支払額は5年間は変わらず一定です。

支払額の見直しは5年毎になります。

でも、もし5年後の支払額の見直しの時に金利がとても高くなり、返済額はものすごく高くなってしまったら困りますよね。

そのために、返済額の改定は、改定前の返済額の1.25倍以内という上限を設けていますのでご安心ください。

2つめは、固定金利と呼ばれるものです。

固定金利の特徴は、借り入れた時の金利が「返済全期間にわたって固定」となる金利です。

借入期間中の金利が固定されるので、返済額や借入の総返済額が確定することができ、今度の社会情勢で金利が上がったとしても、変動する事なく一定になりますので、安心です。

民間の金融機関で、「固定金利選択型」など聞いたことはありますでしょうか?

こちらは、固定金利の年数が経過した後は、その時の金利で再度金利を選択するものとなりますので、「当初○年間は○%」となるなど、一定期間だけ固定金利が適用されるタイプとなりますので、変動金利のカテゴリー種類の一つと考えてよいでしょう。

この場合注意しなくてはいけないのは、変動金利型を選択した時の返済額1.25倍の上限の制度は適用になりませんので、10年固定金利型を選択した場合で、もし10年後に金利がかなり上昇してしまった場合、11年目からの金利はその時の金利で選択をしなくてはならず、返済額が大幅に増加してしまったとしても、軽減措置がない、ということも考えておいた方がいいですね。

 

 

Q:住宅ローンっていっぱいあるけれど、何を選んだらいいのでしょうか?

 

A:各金融機関ごとに様々な住宅ローンがあります。

住宅ローンを選択するうえで、重要なポイントをお伝えします。

まず、考えなくてはいけない事は、今の金利などの目先のことではなく、10年後、20年後と、もっと先の事です。

住宅ローンの最長で組む一般的な期間は35年です。

この長い期間で考えられる様々なリスクは何でしょうか?

 

■収入面でのリスク

①転職や倒産などの場合

②収入の推移

③出産や育児で奥様が働けなくなってしまった場合

 

建てる家の構造やメンテナンスによっては、30年~35年が経過したら、建替えの必要が生じるかもしれません。

その時に、建替え費用がまた必要になります。

 

ここで大切なのが、住宅ローンは建てる『家』と一緒に考えていくという事です。

たとえば休職や転職で一定期間返済が困難になってしまった時や、また、転勤や子どもの事情などでせっかくのマイホームに住み続ける事ができなくなった、ということがあるかもしれません。

そのような時に家の構造がある一定の基準を満たしていれば、借上げをして返済を肩代わりしてくれる『住宅ローン』を利用することが出来ます。

『家』がどのような構造になっているのか、どのような住宅ローンを利用したかで、その時の生活の支えとなってくれるかもしれないのです。

このようなことも考えたうえで、自分にとって一番リスク回避ができる住宅ローンの組み方やどういう家を建てなくてはいけないのか、など広く考えていく必要があるのです。

金利=住宅ローンで選ぶのではなく、将来的に自分のリスク回避になる借り方は何かというところから考える!

 

住宅ローンは長期に渡る借入です。

目先の金利などで判断せずに、「将来にわたってどれくらい住宅ローンに支払うのか」も踏まえて、先々の事をしっかり考えることが重要です。

そして組み方を考える上でも、どういう構造の家を建築するのかで、住宅ローンの選択肢が定まってきます。

常に最新の情報を確認し、総合的に判断することが大切ですね。

わからないことは是非、グッドホームまで(^_^)/

 

 

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親族が居住するための住宅は、借入の対象になりますか?

2019/02/18

住宅金融支援機構では親族が居住する住宅を建設または購入するための資金は融資の対象になります。

この場合ご利用いただける方、対象となる住宅、借入額、借入期間、金利等のお借入条件は申込人が居住するための住宅と同じですが、次の3項目について取り扱いが異なります。

 

①お住まいになる方と対象となる親族の範囲

(日本国籍を有する方、または永住許可などを受けた外国人の方が対象となります。)

●親入居型:申込人または配偶者の直系尊属

直系尊属のいない場合は、叔父・叔母、兄姉も対象となります。

●子入居型:申込人または配偶者の直系卑属

直系卑属のいない場合は、甥・姪、弟妹も対象となります。

 

②住宅ローン控除

要件に自ら居住することが条件となりますので、親族居住用は住宅ローン控除のご利用はできません。

なお、借入の対象と住宅に居住された方が連帯責務者となる場合は、連帯責務者の方について住宅ローン控除をご利用いただける場合もあります。

(控除を受けるための一定要件があります。)

 

③機構財形融資とは併用できません。

注)中高住宅を親子間の売買により購入する場合で、既に当該親族が購入物件に居住している時は借入の対象になりません。

 

 

【ポイント】

住宅金融支援機構は居住するための住宅と借入条件が同じです。

(ただし、3項目について取り扱いが異なります。)

原則として、住宅ローン控除は利用できません。

民間金融機関は本人居住用以外の住宅は、セカンドホーム(別荘など)と同じ扱いになり、金利も高く、審査も厳しくなる場合があります。

金融機関によっては、親族居住用の融資を取り扱いできない場合もあります。

まずは、ご相談から始めることをおすすめします!!

 

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家計のデトックス塾を開催しました♪

2019/02/15

先日、大人気のセミナー『家計のデトックス塾』をグッドホームにて開催しました!!

 

気になる講座の内容とは・・・?!

 

”ふるさと納税 マスターセミナー”

・お肉が!お米が!納税するともらえる?仕組み

・年収別!限度額解説と計算法

・気をつけよう、ふるさと納税落とし穴チェック法

・量が!質が!返礼品/特産品情報

 

”人生設計マネーセミナー 家計のデトックス”

・住宅ローンの頭金を払わないほうが得した話

・歯医者を実質2割引で受けられた話

・夫が万が一の時に2,000万円もらえる国の制度とは

・住宅ローンの繰り上げ返済をあえてしない話

・入院しても医療費が2万円ですんだ話

・両親の名前を書くだけでお金をもらった話

 

知らないと損をしてしまう、家計に役立つ情報が満載の講座です(*^_^*)

 

 

HARBSのケーキとマリアージュの白茶を頂きながら勉強をします☆

講座の内容もTeaセットも満足して頂ける事間違いなし!!

 

2月は26日(火)の開催が決まっております☆

※10:00~12:00

受講費用:500円(税込)

 

興味のある方は是非お問い合わせください(^_^)/

 

☆☆家計のデトックス塾☆☆

受付時間:10:00~20:00

受付担当:蒲田(がまだ)

問合せ先:090-6812-0695

 

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返済支援キャンペーン♪

2019/02/13

グッドホームでは『返済支援キャンペーン』を開催しております!!

Q:返済支援キャンペーンとは(?_?)

 

A:対象物件をご購入の方に

月々30,000円を3年間=合計108万円の返済を

グッドホームがサポートさせていただきます(^_^)/

 

対象物件は

愛知郡東郷町和合分譲2棟

愛知郡東郷町春木白土分譲2棟

名古屋市港区藤高分譲

先着順となりますので、気になる物件はお早めにお問い合わせください(^_^)/

この機会に、夢のマイホームを手に入れませんか??

 

お問い合わせ、お待ちしております(*^_^*)

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賢い土地の探し方、選び方!

2019/02/11

住まいを新築する際、どんな住まいを建てるかということと同じくらい重要なのが、どこに建物を建てるかということです。

どんな土地を選ぶかによって住まいの安全性や快適性、そして耐久性など大きな影響を与えるからです。

注意すべき点などを一緒に考えましょう。

 

まず、土地を探すのは、具体的に何から始めればいいのか?

土地探しの始めは、ご家族の人数や年齢、それぞれのライフスタイルや好みなどの要件を確認することです。

広さや予算、学校や公園、交通の便、防犯性、道路の幅などを確認することで、土地に対するこだわりや好みの優先順位ができ、土地探しの効率が上がると思います。

希望が整理できたら、次は情報収集です。

できるだけたくさんの情報を集めることと、良いと思った土地は必ず足を運んで自分の目で確かめましょう。

また、朝、昼、夕方、夜と時間をかえて訪れることもお勧めします。

実際にその時間でないと分からない面が色々見えてきます。

候補地が上がったら、希望要件と照らし合わせながら比較・検討しましょう。

 

土地を選ぶ際のポイントをいくつかご紹介いたします。

①住まいを建てる土地の広さの目安はあるか。

土地は広々とした方がいいのは当たり前ですが、資金には限りがあります。

最低どれだけ必要なのか考えてみましょう。

また、広さを考える上では家族構成が大きなポイントです。

子どもが多い家庭、両親との二世帯同居など、家族の人数や年齢によって最適な土地の広さが異なります。

一般的には子ども部屋として6畳の個室をひとつ増やすと、収納スペースをいれて約10~12㎡増えると言われています。

 

②土地にも法律はあるか。

広さや立地、地盤などの条件で満足のいく土地が見つかったとしても、肝心なのは土地の法律です。

既製の厳しいエリアでは、思い通りの住まいが建てられないこともあるので、気をつけましょう。

土地の利用は、都市計画法によって制限されています。

土地計画法が適用される「都市計画区域」は、市街化を促進する市街化区域、市街化を抑制する市街化調整区域、そのどちらでもない無指定区域に分かれます。

さらに、市街化区域には、過密化を防いで良好な住宅や敷地環境を守るため、用途地域という規制があり、その地域をどんな目的で利用するかによって何通りにも分かれます。

また、用途地域の違いによって敷地面積に対する建築面積(建坪)の割合を表す建ぺい率や敷地面積に対する建築延べ面積の割合を表す容積率などが制限されます。

例えば、30坪の住まいを建てるのにも、この用途地域の違いで40坪の土地が必要の場合もあれば、30坪で建築可能の場合もあり、条件が違ってきます。

また、地域によっては独自に条例を定めている場合もあるので、事前に役所など確認すると安心です。

 

 

このような内容を踏まえ、土地探しに関しては難しい用語や計算、難しい法律など複雑に絡んできます。

専門の方と一緒に探すのも一つの方法です。

ただし、不動産会社より住宅会社の方が住まいを建てるという前提で土地を見ますので、住宅会社に建物を含め、ご相談されてはいかがでしょうか?

 

わからないことは、是非、グッドホームまでご相談ください(^_^)/

 

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建物から考える土地の探し方!

2019/02/08

「土地を探す際、まず何を条件にしますか?」

土地を探している方のお話をお聞きしていると、エリア、広さ(面積)と価格を言う方がほとんどです。

土地の面積の根拠をお尋ねすると、相場から割り出される方がいらっしゃいました。

3600万円の予算で、土地代の相場が坪120万円ですと、土地が30坪買え、その敷地があれば駐車スペースと2階建ての35坪ぐらいの家が建てられるだろう。

おおまかな方向性としては問題ありません。

ただ、こだわった土地の選別をしてしまうと、実際には建物が建てられないケースもあります。

建築に関しては、容積率、建ぺい率、道路斜線や北側斜線といった、建物の規模や高さに関係する制限があり、敷地の形状によってはこうした規制の影響で変わってきます。

※逆に土地の単価が高く希望の土地の面積より狭くても、建物条件次第では希望にかなう場合があります。

気になる土地が見つかったら、住宅会社の方にチェックして頂きましょう。

 

 

 

まずは、どういう建物を建てたいのか。

それにふさわしい土地がどういうものか。

住宅会社と一緒に考え、相談してみてはいかがでしょうか?

ご希望の建物が建てられるかどうかのお話が聞け、土地探しの参考になるかもしれません。

ご希望の条件を伝えておくことで、住宅会社によっては、土地の情報を紹介していただける場合があります。

多少でも知識を身につけておくことで、最初の基本的なチェック事項ならご自身で出来るようになると思います。

何も知らない、わからないという不安が少しでもなくなれば、気持ちにゆとりができ、落ち着いた目で土地探しができるのではないでしょうか!

 

分からない事があれば是非、グッドホームまで(^_^)/

 

 

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